同じ国で3倍の差——HPVワクチンを「打つ・打たない」の前に知ってほしいこと

Mon, 14 Sep 2026 09:00:00 +0900

がん保険に入っても、がんにならずに済むわけではありません。保険が備えるのは「かかった後のお金」であって、「かからないこと」ではないからです。

では、がんそのものを防ぐ手段はあるのか。

ほとんどのがんについて、答えは「決定打はない」です。ただしごく少数、ワクチンで原因そのものを減らせるがんがあります。子宮頸がんは、その代表です。

この記事では、そのHPVワクチンについて書きます。ただし「打ちましょう」と勧める記事ではありません。打つか打たないかを決める前に、知られていない事実がいくつもある——そちらを整理します。

なかでも中心に置きたいのは、最近公表された都道府県別の接種率です。同じ国の同じ制度なのに、最も高い県と低い県で約3倍の差がついていました。

はじめに：筆者の立場を明示します

私は乳腺外科と緩和ケアを専門とする医師で、婦人科医ではありません。子宮頸がんの診療そのものは専門外です。

それでもこのテーマを書くのは、「予防でがんを減らす」という点で共通の土俵に立っているからです。乳がんの検診も、早期発見によって重い治療を減らすための営みです。専門領域の臨床判断には踏み込まず、制度と数字の読み方に絞って書きます。

もうひとつ、あらかじめ申し上げます。この記事は誰も説得しに行きません。

HPVワクチンは、推進と反対が激しくぶつかってきたテーマです。どちらかの陣営に立って相手を論破する文章は、すでに世の中にたくさんあります。私が書きたいのはそこではありません。判断に必要な材料と、判断した後に使える制度を置いて終わります。

マクロ：この病気は、どれくらい重いのか

まず、防ごうとしている相手の大きさを確認します。

子宮頸がんは日本で年間およそ1.1万人がかかり、約2,900人が亡くなっています。そして見逃せないのが、30歳代までに、がんの治療で子宮を失う（妊娠できなくなる）人が年間およそ1,000人いることです。

生涯でどれくらいの確率かという形にすると、こうなります。

指標	数値	分かりやすく言うと
一生のうちに子宮頸がんになる人	1万人あたり132人	約4クラスに1人
子宮頸がんで亡くなる人	1万人あたり34人	約15クラスに1人

（1クラスに女子が20人いるものとして計算しています。実際の人数は学校や学年によって違いますが、桁の感覚をつかむための目安です。）

「1万人あたり132人」と言われてもピンときませんが、「4クラスに1人」と言われると景色が変わります。同じ数字でも、見せ方で受ける印象はまったく違う——これは後で大事になるので、覚えておいてください。

ワクチンで、どこまで防げるのか

子宮頸がんの原因はHPV（ヒトパピローマウイルス）というウイルスの感染です。多くは自然に消えますが、一部の人で感染が続き、前がん病変を経てがんになります。感染した後で誰ががんになるのかは、今のところ分かっていません。だから「感染そのものを防ぐ」ことが手段になります。

現在使われているワクチンの効果は、防げるHPVの型の範囲で決まります。

ワクチン	防げる型	子宮頸がんの原因のうち
2価・4価	HPV16型・18型	50〜70%
9価（シルガード9）	上記＋5種類	80〜90%

100%ではありません。打っても残る分があるということです。この点は後半でもう一度触れます。

ミクロ：集団の期待値は、当たった個人の慰めにならない

ここからが、この記事でいちばん書きたかったことです。

上に並べた数字は、すべて集団の話です。「1万人に打てば、これだけ減る」という計算であって、「あなたが打てば得をする」という意味ではありません。

ワクチンには副反応があります。頻度を正確に書きます。

頻度	症状
50%以上	接種部位の痛み・赤み・腫れ、疲労
10〜50%未満	かゆみ、腹痛、筋肉痛、関節痛、頭痛など
1〜10%未満	じんましん、めまい、発熱など
まれ	重いアレルギー症状、神経系の症状

ほとんどは注射部位の痛みで、それは多くのワクチンに共通するものです。しかし「まれ」に分類される重い症状は、確率が低いというだけで、起きないという意味ではありません。

そして——ここが大事なところです。

実際に重い症状が起きた人にとって、「1万人あたり何人」という数字は、何の慰めにもなりません。

その人にとって起きたことは100%です。集団としての期待値がプラスであることと、目の前のその人に起きた出来事は、まったく別の次元にあります。「打つべきではなかった」と感じるのは、極めて自然な感情だと私は思います。

医療者の中には、こうした感情を「誤解」や「不安」として扱い、正しい情報を与えれば解消されるはずだ、と考える人もいます。私はそこには与しません。感情を病理として扱った瞬間に、対話は終わります。

マクロの推奨は正しい。かつ、不利益を受けた個人が「やるべきでなかった」と思うのも正しい。この二つは同時に成り立ちます。 矛盾しているように見えるのは、統計と個人が別の論理で動いているからです。

男性も打てます——ただし、自費です

意外に知られていませんが、HPVワクチンは男性も接種できます。

HPVが関わるのは子宮頸がんだけではありません。男性では中咽頭がん・肛門がん・陰茎がんが関連します。とくに中咽頭がんは、日本の報告で患者のおよそ55%がHPVに関連していました（p16陽性1,113例に対し陰性893例）。

日本でも、4価ワクチンが2020年12月に9歳以上の男性へ、9価ワクチンが2025年8月に男性へと、それぞれ承認が広がっています。

ただし、ここに大きな段差があります。

女子は定期接種（小6〜高1相当）。男性は定期接種の対象外＝全額自己負担。

費用は4価3回で5〜6万円程度、9価3回で8〜9万円程度です（東京都の記載による）。同じ学年の男女で、片方は公費、片方は数万円の自腹ということになります。

そして認知度も、数字で出ています。ある調査では、**「男性もHPVワクチンを接種できる」ことを知っていた保護者は39.4%**でした。裏を返せば、6割は知らないということです。

なお日本で承認されている男性への効能は、肛門がんとその前駆病変、そして尖圭コンジローマです。中咽頭がんへの予防効果も期待されていますが、現時点で承認された効能には含まれていません。

地域差①：女性の接種率が、3倍違う

ここから本題です。