がん保険に入っても、がんにならずに済むわけではありません。保険が備えるのは「かかった後のお金」であって、「かからないこと」ではないからです。

では、がんそのものを防ぐ手段はあるのか。

ほとんどのがんについて、答えは「決定打はない」です。ただしごく少数、ワクチンで原因そのものを減らせるがんがあります。子宮頸がんは、その代表です。

この記事では、そのHPVワクチンについて書きます。ただし「打ちましょう」と勧める記事ではありません。打つか打たないかを決める前に、知られていない事実がいくつもある——そちらを整理します。

なかでも中心に置きたいのは、最近公表された都道府県別の接種率です。同じ国の同じ制度なのに、最も高い県と低い県で約3倍の差がついていました。

はじめに：筆者の立場を明示します

私は乳腺外科と緩和ケアを専門とする医師で、婦人科医ではありません。子宮頸がんの診療そのものは専門外です。

それでもこのテーマを書くのは、「予防でがんを減らす」という点で共通の土俵に立っているからです。乳がんの検診も、早期発見によって重い治療を減らすための営みです。専門領域の臨床判断には踏み込まず、制度と数字の読み方に絞って書きます。

もうひとつ、あらかじめ申し上げます。この記事は誰も説得しに行きません。

HPVワクチンは、推進と反対が激しくぶつかってきたテーマです。どちらかの陣営に立って相手を論破する文章は、すでに世の中にたくさんあります。私が書きたいのはそこではありません。判断に必要な材料と、判断した後に使える制度を置いて終わります。

マクロ：この病気は、どれくらい重いのか

まず、防ごうとしている相手の大きさを確認します。

子宮頸がんは日本で年間およそ1.1万人がかかり、約2,900人が亡くなっています。そして見逃せないのが、30歳代までに、がんの治療で子宮を失う（妊娠できなくなる）人が年間およそ1,000人いることです。

生涯でどれくらいの確率かという形にすると、こうなります。

指標 数値 分かりやすく言うと
一生のうちに子宮頸がんになる人 1万人あたり132人 約4クラスに1人
子宮頸がんで亡くなる人 1万人あたり34人 約15クラスに1人

（1クラスに女子が20人いるものとして計算しています。実際の人数は学校や学年によって違いますが、桁の感覚をつかむための目安です。）

「1万人あたり132人」と言われてもピンときませんが、「4クラスに1人」と言われると景色が変わります。同じ数字でも、見せ方で受ける印象はまったく違う——これは後で大事になるので、覚えておいてください。

ワクチンで、どこまで防げるのか

子宮頸がんの原因はHPV（ヒトパピローマウイルス）というウイルスの感染です。多くは自然に消えますが、一部の人で感染が続き、前がん病変を経てがんになります。感染した後で誰ががんになるのかは、今のところ分かっていません。だから「感染そのものを防ぐ」ことが手段になります。

現在使われているワクチンの効果は、防げるHPVの型の範囲で決まります。

ワクチン 防げる型 子宮頸がんの原因のうち
2価・4価 HPV16型・18型 50〜70%
9価（シルガード9） 上記＋5種類 80〜90%

100%ではありません。打っても残る分があるということです。この点は後半でもう一度触れます。

ミクロ：集団の期待値は、当たった個人の慰めにならない

ここからが、この記事でいちばん書きたかったことです。

上に並べた数字は、すべて集団の話です。「1万人に打てば、これだけ減る」という計算であって、「あなたが打てば得をする」という意味ではありません。

ワクチンには副反応があります。頻度を正確に書きます。

頻度 症状
50%以上 接種部位の痛み・赤み・腫れ、疲労
10〜50%未満 かゆみ、腹痛、筋肉痛、関節痛、頭痛など
1〜10%未満 じんましん、めまい、発熱など
まれ 重いアレルギー症状、神経系の症状

ほとんどは注射部位の痛みで、それは多くのワクチンに共通するものです。しかし「まれ」に分類される重い症状は、確率が低いというだけで、起きないという意味ではありません。

そして——ここが大事なところです。

実際に重い症状が起きた人にとって、「1万人あたり何人」という数字は、何の慰めにもなりません。

その人にとって起きたことは100%です。集団としての期待値がプラスであることと、目の前のその人に起きた出来事は、まったく別の次元にあります。「打つべきではなかった」と感じるのは、極めて自然な感情だと私は思います。

医療者の中には、こうした感情を「誤解」や「不安」として扱い、正しい情報を与えれば解消されるはずだ、と考える人もいます。私はそこには与しません。感情を病理として扱った瞬間に、対話は終わります。

マクロの推奨は正しい。かつ、不利益を受けた個人が「やるべきでなかった」と思うのも正しい。この二つは同時に成り立ちます。 矛盾しているように見えるのは、統計と個人が別の論理で動いているからです。

男性も打てます——ただし、自費です

意外に知られていませんが、HPVワクチンは男性も接種できます。

HPVが関わるのは子宮頸がんだけではありません。男性では中咽頭がん・肛門がん・陰茎がんが関連します。とくに中咽頭がんは、日本の報告で患者のおよそ55%がHPVに関連していました（p16陽性1,113例に対し陰性893例）。

日本でも、4価ワクチンが2020年12月に9歳以上の男性へ、9価ワクチンが2025年8月に男性へと、それぞれ承認が広がっています。

ただし、ここに大きな段差があります。

女子は定期接種（小6〜高1相当）。男性は定期接種の対象外＝全額自己負担。

費用は4価3回で5〜6万円程度、9価3回で8〜9万円程度です（東京都の記載による）。同じ学年の男女で、片方は公費、片方は数万円の自腹ということになります。

そして認知度も、数字で出ています。ある調査では、**「男性もHPVワクチンを接種できる」ことを知っていた保護者は39.4%**でした。裏を返せば、6割は知らないということです。

なお日本で承認されている男性への効能は、肛門がんとその前駆病変、そして尖圭コンジローマです。中咽頭がんへの予防効果も期待されていますが、現時点で承認された効能には含まれていません。

地域差①：女性の接種率が、3倍違う

ここから本題です。

HPVワクチンの接種率が、都道府県別に公表されています。定期接種（全世代）の累積初回接種率を推計したもので、2026年7月時点のデータです。

上位と下位を並べます。

都道府県 接種率
上位 東京都 34%
山形県 32%
富山県 30%
石川県 29%
下位 鹿児島県 19%
神奈川県 18%
沖縄県 11%

山形県32%に対して沖縄県11%。およそ3倍の開きです。市区町村まで下りるとさらに極端で、最も高いところは78%、最も低いところは9%でした。8倍以上です。

（東京都の数値は、集計上の理由で一部が上振れしている可能性があるとデータ提供元が注記しているため、ここでは2位の山形県を上位の代表として扱っています。）

「都会と地方の差」では説明できません

ここで注意が必要です。この差は、都市部と地方の差ではありません。

最も高い東京都と、下から2番目の神奈川県は隣り合っています。一方で上位には山形・富山・石川・青森・秋田といった地方県が並びます。情報へのアクセスや医療機関の数では、まったく説明がつきません。

では何が違うのか。自治体からの案内の出し方——通知の送り方、文面、再勧奨の有無——が効いている可能性が高いと考えられます。

つまり、こういうことです。

「打つかどうかは本人の判断」だと思われているものが、判断の前の段階で、住んでいる場所によってすでに差がついている。

情報が届いていない人は、「打たない」という判断すらしていません。選ばなかったのではなく、選択肢が見えていなかった可能性があります。

地域差②：男性は、住む場所で「0円」か「数万円」か

男性側では、地域差はもっと露骨な形で現れます。

男性の接種は自費が原則ですが、独自に費用を助成している自治体があります。しかも一部ではなく全額です。

たとえば東京都世田谷区では、小学6年〜高校1年相当の男子を対象に、区が全額を公費で負担しています（自己負担なし）。4価は2024年10月から、9価は2026年4月から対象です。同様の助成は東京23区を中心に広がっており、東京都は2024年度から区市町村への補助事業を始めています。

一方で、助成のない自治体では全額自己負担です。

住んでいる場所 同じ学年の男子が払う額
助成のある自治体 0円
助成のない自治体 5〜6万円（4価）／8〜9万円（9価）

同じ年齢、同じワクチン、同じ目的です。違うのは住んでいる場所だけで、数万円の差が生まれます。

正直に書きます：全国の状況は調べきれていません

ここで、この記事の限界をはっきりさせておきます。

全国1,700を超える自治体について、助成の有無を一つずつ確認することは、していません。

AIに調べさせるにしても手間と費用が相当なものになりますし、助成内容は年度ごとに変わるため、仮に一覧を作っても翌年には古くなります。どなたか網羅的に調べて公開してくださる方がいれば、それだけで価値のある仕事だと思います（誰かやってー、という気持ちです）。

裏を返せば、今この国には「自分の自治体が男性接種を助成しているか」を全国横断で調べられる窓口が存在しない、ということでもあります。調べたい人は、自分で自分の自治体を当たるしかありません。

確実な調べ方は、この3つです。

  • お住まいの市区町村の予防接種担当課に問い合わせる（電話1本で分かります）
  • 自治体のホームページで「HPV 男性 助成」と検索する
  • 東京都内であれば、都が49の区市町村へのリンクをまとめたページを用意しています

この「予防接種担当課」という窓口は、HPVに限らず、帯状疱疹でも肺炎球菌でも同じです。覚えておいて損はありません。

余談：データを公表すること自体が、介入になる

ここからは筆者の見立てです。

都道府県別の数字が公表されると、順位が可視化されます。すると、平均を下回った自治体は動きます。他と比べられ、住民から問われる立場になるからです。良し悪しの評価は措くとして、順位を出すという行為そのものが、接種率を動かす力を持っているのは確かだと思います。

これは、数字は中立に見えて中立ではない、という話でもあります。冒頭で「1万人あたり132人」と「2クラスに1人」の印象の違いに触れました。同じように、どう集計し、どう並べ、何と比べるかによって、数字は人の行動を変えます。

数字を見るときは、そこまで含めて見るのが安全です。

「40歳から打っても意味はありますか」

結論から書きます。

意味がないとは言えません。ただし、12歳で打つのとは、期待できる大きさが桁で違います。

順に説明します。

まず日本では、年齢が理由で打てないということはありません。ガーダシルは「9歳以上」が対象で、上限の規定はありません（ただし45歳を超える人を対象にした臨床試験は行われていません）。自費であれば、40歳男性も接種できます。

問題は効果の大きさです。米国の専門委員会が行った試算に、分かりやすい数字があります。**「がんを1件防ぐために、何人に接種が必要か」**という指標です。

防ぎたいもの 26歳以下までの接種 45歳まで広げた場合
尖圭コンジローマ 9人 120人
前がん病変（CIN2+） 22人 800人
がん 202人 6,500人

がんについて見ると、202人 → 6,500人。およそ32倍の人数に接種して、ようやく同じ1件という計算になります。

理由は2つあります。

  1. ワクチンは予防であって治療ではない — 性的な活動のある成人の多くは、すでにHPVに曝露しています。すでに感染している型に対しては、後から打っても効きません
  2. これからの感染リスク自体が下がっている — HPVの感染は10代から20代前半が最も多く、年齢とともに新たな曝露の機会は減ります

だからこそ米国では、27〜45歳について「全員に推奨」ではなく「医師と相談して個別に決める」という扱いになっています（2019年に専門委員会で10対4の票決で決定）。「打つな」でも「打て」でもなく、人によるという位置づけです。

「先に、感染しているか調べられないのか」

自然な疑問だと思います。ピロリ菌なら検査で調べて、陽性なら除菌する。同じことができないのか、と。

結論から書くと、できません。

まず、男性に対するHPV検査は承認されていません。口の中や肛門を調べる検査もありません。現在HPV検査が使われているのは、30歳以上の女性の子宮頸がん検診だけです。

では血液で過去の感染を調べられないのか——これも臨床では使いません。米国CDCは「どの型に対してすでに免疫があるのか、まだ感染しうるのかを判定できる臨床検査は存在しない」と明記しています。接種前に検査を行うことも推奨されていません。

ただ、ここで本質的なのは「技術的にできない」ことではありません。仮に調べられたとしても、判断がほとんど変わらないということです。

HPVには多くの型があり、ワクチンは9種類をカバーします。ある型にすでに感染していても、残りの型に対しては効きます。 つまり検査結果が陽性でも陰性でも、打つか打たないかの結論は動きにくい。

検査というのは、結果によって次にやることが変わるときにだけ意味を持ちます。逆に言えば、結果が出ても次の一手が変わらないなら、その検査は受けなくていい。これはHPVに限らず、あらゆる検査に言えることです。

新しい検査を勧められたときは、「この結果が出たら、次に何をするんですか」と聞いてみてください。そこに明確な答えがない検査は、受ける意味を考え直していいと思います。

では、どういう人なら意味があるのか

効果がゼロになるわけではありません。まだ感染していない型に対しては、何歳でも効きます。

判断の分かれ目は、これから新たな曝露の可能性があるかどうかです。今後パートナーが変わる可能性がある人と、そうでない人とでは、同じ40歳でも話が違います。

そして費用は自費で5〜9万円です。その金額を、この確率に対して払う価値があると考えるかどうか——ここから先は、医学ではなく本人の価値観の領域になります。

（上の表は米国の集団を対象とした推計で、日本の男性だけを対象にした数値ではありません。桁の感覚をつかむための参考としてお読みください。）

そして、期限は過ぎました

もうひとつ、知らないままの方が多い事実があります。

積極的な接種の呼びかけが差し控えられていた時期（2013年〜2022年）に対象年齢を過ぎてしまった人のために、キャッチアップ接種という救済的な仕組みが設けられていました。平成9年度〜平成20年度生まれの女性が対象です。

これは、すでに終了しています。

区分 期限
1回目の接種 2025年3月31日で終了
2・3回目の経過措置 2026年3月末で終了

つまり、対象だった世代の方は、現在は公費で接種することができません。

先ほどの地域差の話と、ここが重なります。案内の届き方に差があったまま、期限だけが過ぎました。情報が届かずに機会を逃した人にとって、これはもう取り返せません。

これは「打たなかったあなたが悪い」という話では、まったくありません。制度の側の問題です。

打った後のために：救済制度を知っておいてください

ここが、この記事でいちばんお伝えしたいことです。

ワクチンで健康被害が生じた場合に、医療費や障害年金などの給付を受けられる制度があります。「打つ・打たない」の議論が激しいために、制度の存在自体が知られていないというのが現状だと思います。

実績を数字で示します。2023年3月末までに審査された602人のうち、357人が救済の対象となっています（ワクチン接種に伴って一般的に起こりうる過敏症などの認定者を含みます）。

内訳に、知っておくべき特徴があります。

根拠となる制度 審査 認定
予防接種法に基づく救済 64人 36人
PMDA法（医薬品副作用被害救済制度） 538人 321人

大半が下の段です。これは、積極的な呼びかけが差し控えられていた時期の接種が「任意接種」の扱いだったためで、いつ打ったかによって、根拠となる制度そのものが変わります。

ただ、ご本人がこれを見分ける必要はありません。窓口はひとつです。

お住まいの市区町村の予防接種担当部門にご相談ください。

あわせて、もうひとつ。接種後に生じた症状を診るための「協力医療機関」が、都道府県ごとに設置されています。接種した医師またはかかりつけ医に相談すれば受診につなげてもらえます。これも知られていません。

そして、接種中に気になる症状が出たら、それ以降の接種をやめることができます。3回を最後まで打ち切らなければならない、というものではありません。

打たなかった人・打てなかった人へ

ここまで読んで、「自分はもう対象外だ」と思われた方もいると思います。

その方にこそ、最後に書いておきたいことがあります。

HPVワクチンは、子宮頸がんの原因のすべてを防ぐわけではありません。9価でも80〜90%です。だから——

ワクチンを打った人も、打っていない人も、子宮頸がん検診は必要です。

打てなかったことは、防ぐ手段を全部失ったという意味ではありません。検診という手段が残っています。そして子宮頸がんは、前がん病変の段階で見つかれば、子宮を残せる可能性が高くなる病気です。検診が効くタイプのがんです。

ワクチンの話で終わらせず、ここまで書きたかったのは、そのためです。

おわりに

この記事の立場をもう一度書きます。

集団として見れば、接種を進めたほうがよい。これは正しいと思います。 同時に、不利益を受けた個人が「打つべきではなかった」と感じるのも、正しい。

この二つは両立します。統計は集団を語る道具であって、個人の人生を語る道具ではないからです。医療の中には、データで決まる部分と、最後は本人の価値観で決まる部分があります。前者だけで押し切ろうとすると、たいてい失敗します。

そのうえで、今回の数字が示したのは、もう一段手前の問題でした。

同じ国の同じ制度なのに、住んでいる場所によって3倍の差がある。男性なら、0円か数万円かが変わる。

これは本人の意志の差ではありません。判断材料が平等に配られていないということです。

だから私は「打ちましょう」とは書きません。代わりに、こうお願いしたいと思います。

判断する前に、材料が自分のところに届いているかどうかを、一度確認してみてください。 自治体の案内を見落としていないか。自分や家族が対象なのか。助成があるのか。窓口は市区町村の予防接種担当課で、電話1本です。

そのうえで打たないと決めたなら、それは立派な判断です。**この記事が否定したいのは「打たない」という結論ではなく、「知らないまま終わること」**のほうです。

参考情報

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この記事は一般的な医学情報の提供を目的としており、個別の診断・治療の代替となるものではありません。接種の可否や体調については、必ず医療機関にご相談ください。制度の内容は変更されることがあるため、最新の情報はお住まいの市区町村にご確認ください。

筆者：田舎の県庁所在地に住む医師。外科学会専門医・乳癌学会認定医。現在は乳がんの検診・診断と緩和ケアを専門に担当。医師になって20年。